仏式

万が一、身内に不幸があったら―。危篤から始まり、法要まで続く一般的な弔事の流れを分かりやすくまとめました。

1、危篤・臨終に際して


【危篤の知らせ方】
早急に、簡潔に近しい人へ連絡を

医師から危篤を告げられたら、早急に、今の内に会わせておきたい人たちに連絡をとりましょう。 連絡する順序としては、その場に居合わせていない家族→近親者(三親等くらいまで)→親しい友人というのが一般的です 。 遠方に住んでいる家族がいれば、移動の時間を考えて特に早めの連絡を。 知らせる人が多い場合はいくつかのグループに分け、グループの1人から全員に回してもらえるように頼む方法もあります。 話す内容は「できるだけ簡潔に」を心掛けましょう。

慌てずに要点をしっかり伝える

携帯電話が普及した現在、危篤の連絡は電話で行うのが最も早く、確実な手段です。 内容が内容なだけに、早朝・深夜にかかわらず、なるべく早急に連絡します。 伝えるべき内容はあらかじめメモしておき、それを見ながら話せば間違いないでしょう。 また、危篤の連絡は手分けして行うことが多いもの。 連絡先リストを作ってチェックしていけば、連絡ミスの心配も減ります。

危篤を知らせる時に伝えることは?
  1. 危篤の人の姓名
  2. 危篤の人がいる場所(病院名など)
  3. 詳しい容体
  4. いつまでに来てほしいか
  5. 連絡者の名前と連絡先

【臨終を迎えたら】
医師に死亡診断書を書いてもらう

現在では、亡くなる人の多くが病院で息を引き取ります。 病院で亡くなった場合は、看護師が遺体の処置をした後、主治医が死亡診断書を書いてくれます。

自宅で危篤状態に陥った場合は、ただちに医師を呼んで、亡くなった場合は死亡診断書を書いてもらう必要があります。 主治医がいなければ近所の耳鼻科医や眼科医でもかまいませんが、どうしても連絡がとれない場合は、110番をして警察医を呼びます。 医師によって自然死が確認されるまでは遺体を動かしてはいけません。

県外など、自宅から離れた場所で死亡した場合

県外などの遠隔地で死亡した場合、搬送費用や葬儀までの日数を考えて、現地で火葬することが多いようです。 その場合は、その地域の役所に「死亡届」と「死体火葬許可申請書」を提出する必要があります。 どうしても連れて帰りたい場合は、看護士にお願いして指定の葬儀社を手配してもらうか、 アークベルのセレモニーにご連絡いただければ手配いたします。


【末期の水・清拭・死に化粧】
末期の水をとる

本来、医師から臨終を宣告されたら、その場に居合わせた家族、友人など全員で「末期の水」をとるものでした。 現在では、あまり見なくなりましたが、場合によっては血縁者が集まりやすい納棺の際に行うこともあるようです。 ただし、宗派によっては行わない場合もあります。

清拭・死に化粧

末期の水をとったら、葬儀に故人がなるべく美しい姿で臨めるよう、遺体をきれいにします。 顔や手足などをアルコール綿で拭くことを「清拭」、髪型を整えたり薄化粧を施したりすることを「死に化粧」と言い、 病院で亡くなった場合は、看護師が遺族の代わりに行うことが多いようです。


【アークベルのセレモニーへ連絡】
365日24時間対応

病院から自宅へ帰るために寝台霊柩車を用意しなければなりません。 お近くのアークベルのセレモニー、又はセレモニーホールへご連絡いただければ直ちにお迎えにあがります。


【寺院への連絡】
葬儀の日取りを菩提寺と相談

身内に不幸があったら、すぐに菩提寺に連絡して、葬儀の日程や参列してもらう僧侶の人数などを相談します。 本来は、喪主を含む遺族代表の2人で「御佛供米(おぶくまい)」を持参して知らせるのが礼儀ですが、 最近では非礼を詫びたうえ、電話で連絡・依頼する場合も多く見られます。

菩提寺がない、または遠く離れている場合

菩提寺がない場合は、当社セレモニースタッフに喪家の宗派を告げて相談すれば、同じ宗派の寺院を紹介してもらえます。 また、菩提寺が遠く離れていて葬儀を依頼できない場合は、必ず菩提寺に連絡をとって、近くにある同じ宗派の寺院を紹介してもらいます。 菩提寺に連絡せず、誤って違う宗派の戒名を授かったりすると、菩提寺のお墓に入れなくなることがあるので注意してください。


【遺体を搬送する】
遺体の搬送は専用車か自家用車で

霊安室に移された遺体は、なるべく早く自宅か葬儀会場へ搬送します。 搬送する際は、アークベルのセレモニー又はお近くのセレモニーホールへご連絡いただければ直ちに寝台霊柩車でお迎えにあがります。 家族が自家用車やレンタカーで運んでも法的には問題ありませんが、その際は犯罪などの余計な嫌疑がかからぬよう、 死亡診断書を必ず携帯するようにします。 また、タクシーで搬送することは、「貨物自動車運送事業法」という法律で禁じられているのでできません。